行動目標　＜令和5年度＞

グローバル化に対応した教育環境づくりを進めるため、国は小・中・高等学校を通じた英語教育全体の飛躍的な充実を企図し、社会からも大きな期待が寄せられている。学習指導要領（平成29年3月告示）では、令和２年度に小学校第３・４学年の外国語活動、第５・６学年の外国語科が開始され、令和３年４月には中学校学習指導要領が全面実施された。東京都中学校英語教育研究会は以下の行動目標の下、中学校英語教育を一層の充実・発展させ、持続発展する社会を支える人材を育成する。

１．組織の充実とその活性化を図る。

1. 都中英研の活動がより充実したものとなるよう、組織全体の見直しを継続的に行う
2. 都中英研の各種事業により多くの教員や学校が参画できるようにする。集合型研修、オンライン研修や会議それぞれの利点を生かし、効果的、効率的な組織運営により教員の学びを充実させる。
3. 各地区の幹事と連携を密にして、多くの優れた指導力や実践を広く共有する。

2．人材の発掘とその育成に努める。

1. 有能な人材を発掘し、リーダー層を育成する。英語教員全体の資質向上を図る。
2. 英語教員の資質向上を目指した研修事業を企画・運営する。次世代の英語教員を育成する。
3. 授業研究を活発に推進する。個人として、英語教員として、組織の一員としての充実を目指す。個人の目標、組織の目標を互いに協力して達成し、地域や社会にも貢献する人材を育成する。

3．英語教育に関わる関係機関や関係団体との連携を強化する。

1. 全学年で実施するスピーキングテスト（ESAT-J）を始めとする都の事業において、東京都教育委員会と連携する。東京方式少人数・習熟度別指導を充実させ、生徒の英語力を高める。
2. 「東京都小学校外国語教育研究会」、「東京都高等学校英語教育研究会」他関連機関との連携を進め、小・中・高・大学等の学びを円滑に接続できるようにする。

4．調査・研究の充実を図る。

1. 学習指導要領の趣旨を踏まえながら、組織的な調査・研究を推進する。
2. 英語教育に関わる基礎的事項および発展的事項等についての調査・研究活動を行う。
3. 英語教育に関わる今日的かつ実践的な課題についての研究活動を行う。特に小学校における外国語活動、外国語科との関連に留意した研究を充実するとともに、ＧＩＧＡスクール構想による生徒一人１台端末を活用した授業について研究活動を行い授業改善に繋げる。
4. 生徒の英語によるパフォーマンスを高めるための取組、特に英語「話すこと［やりとり］」「話すこと［発表］」の評価に関する取組についての調査・研究を推進する。

5．英語教育に関わる各種情報の収集・発信を進める。

1. 様々な広報媒体を活用して、各種情報の発信を行う。
2. HP、SNS 等の活用を図り、それを通して各種情報の受信・発信を行う。
3. 各地区との連携を進め、情報の共有化と相互協力による事業を推進する。

PAGE TOP